発電した電気を売電したり、自然環境改善への協力をしたりできる太陽光発電。しかし、本来太陽光発電の導入はどういったときに検討されるのでしょうか。
今回は、太陽光発電の導入を検討するときについて解説します。
太陽光発電の導入を考える理由。検討する前にやっておくこと。検討時にはどうすればいいのか。太陽光発電のメリット・デメリット。これらの知識をこの記事を読むことで身につけてください。
太陽光発電の導入はどんなときに検討されるの？
太陽光発電は、主に初期費用の回収を10年で完了できるかどうかで導入が検討されます。太陽光発電によって発電された電気を売電するために使われるパワーコンディショナーの寿命が10年であるためです。
また、太陽光発電の導入を検討する前にメリット・デメリットを確認することが重要。
ほかにも、さまざまな基準から太陽光発電を導入するかどうかが検討されます。また、検討前に知っておくべき情報もあるので、確認しておきましょう。
太陽光発電のメリットとは
太陽光発電の主なメリットとしては、「環境に優しい」「電気代が安くなる」「余った電気を売電できる」「非常時の電源になる」などが挙げられます。
太陽光発電は、発電するうえで廃棄物や二酸化炭素などの副産物を発生させず、地球の資源を消費することがありません。そのため、環境汚染や環境破壊をすることなく、電気エネルギーを生み出せます。太陽光発電に限らず、風力発電なども新たな電力供給源として注目されています。
さらに太陽光発電で発電した電気は家電などに使用することが可能です。電力会社からの電気を使わず、自家発電で電気を使用するので、電気代の節約につながります。
発電した電気を使い切れなくても、電力会社に売電できるので収入を得られるのもメリット。停電時も太陽光発電で発電した電気を使って家電を動かせます。
また、一般的な電気が電力会社から送電されるときは、ある程度のロスが生じてしまいます。太陽子発電は住宅の屋根などで行われるため、送電時のロスがほとんどないこともメリットです。
太陽光発電のデメリットとは
太陽光発電の主なデメリットとしては、「設置費用が高い」「発電量が日によって変わる」「売電価格が低下している」などが挙げられます。
太陽光発電の設置時には、100万円以上の費用がかかります。しかし、設置後は電気代の節約や売電収入などが得られ、投資した額を少しずつ回収していけます。なお、「環境省：公益財団法人日本環境協会」などから補助金を受け取ることも可能です。
さらに、設置費用は年々安くなってきているので、導入にあたる敷居が低くなっています。これは発電に必要なシステムの低価格化、技術の向上による低コスト化が成功したこためです。
太陽光発電は太陽光の量によって発電量が変わることも特徴。そのため、日によっては発電量が変化し、不安定になってしまうデメリットもあります。ただ、近年の太陽光発電は発電効率が上がり、パネルの枚数が少なくても多くの電力を発電可能です。
売電価格も低下していますが、最近の技術向上によって多くの電気を発電できるようになっているので損をする確率が低くなっています。
いざ検討を進めるときはどうすればいいの？
太陽光発電の導入を検討するときは、設置を予定している場所が適しているか判断する必要があります。
まずは、太陽光発電を設置するにあたりかかる費用、設置した際に得られる発電量を確認しましょう。これらは見積もりサイトにあるツールなどで確認することが可能です。業者によりますが、見積もりをしたあとに、メリットがないと判断される場合は導入をやめることが可能な場合もあります。
見積もりをしたあとに損をするか得をするか確認する方法としては、公式を使って計算をすることが挙げられます。太陽光発電で得をするためには、パワーコンディショナーの寿命に合わせて初期投資を回収できるかを考えることが重要です。
公式で計算をするときは、見積もりを基に「初期費用÷発電で得られる利益≦10」に数値を当てはめましょう。初期費用には、設置工事費用や導入時に必要な機器の代金などが含まれます。なお、補助金を受け取っている場合は初期費用から差し引きましょう。
初期費用の計算が済んだら、想定されている発電による利益額で割り、10よりも低ければ投資額を10年で回収可能という判断になります。
ただし、太陽光発電の見積もり及びシミュレーションは100％合っているわけではありません。そのため、メンテナンスが充分でないなどの問題により10年で回収できない場合もあります。
（画像はPixabayより）
まとめ
太陽光発電の導入を検討するときについては理解できましたか？
太陽光発電を導入するにあたり、ちゃんと利益を得られるかなどの確認はとても重要です。近年では発電効率が高いパネルの存在や太陽光発電システムの低価格化により、敷居が低くなっています。売電価格が下がっているとはいえ、これから導入する場合でも遅くはありません。