電気代削減をご検討中の企業様へ
10年未満の早期投資回収
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そんなお悩みを抱えている方は
是非お問合せください!
『ソーラーデポ』なら解決できます!
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※年間削減額は従量料金17円＋再エネ賦課金2.95円にて計算
※設置環境が特殊な場合は追加費用が必要となります
FIT単価の下落と電気代上昇により、2017年度はほぼ同一価格に。今後は売電ではなく自家消費した方が経済的メリットが大きい。
再エネ導入が進み再エネ賦課金が高騰。今後も電気代上昇が続くと思われる。
ソーラーデポは太陽光パネルメーカーの直販です。部材金額の半分以上を占めるパネルが卸価格だから初期費用を大幅カット。
複数の新電力から一番安いプランを選べます。
太陽光発電システム＋電気代削減によりダブルの投資効果。
太陽光発電システムを熟知したパネルメーカーだから蓄電池をはじめ様々な提案が可能です。
建設業で太陽光発電部分だけ相談、調達したい企業様、裏方でのお仕事もお受けできます。
太陽光発電はメンテナンスフリーのように言われますが必ずメンテナンスは必要です。少なくとも2～3年に一度は正常に稼働しているかの確認が必要です
故障がない機器はありません。パネル、パワコンも一定の確率で故障しますので保証内であれば保証で、保証外であれば自費での代替品購入必要となります
自然災害による故障も一定の確率で起こります。太陽光用に保険に加入するか建物に付帯している保険に入るよう保険会社と調整できます
太陽光システムの故障の大きな部分を占める原因の一つが施工不良です。
一つの指標として過去の施工実績が多い施工会社を選ぶ等でリスクヘッジできます
自家消費型は税制優遇の対象になります。上手く活用すれば投資効果は更に上がります。
（対象法人）
青色申告書を提出する中小企業者等であり、資本金１億円以下の法人（大規模法人に支配されるものを除く）や常時使用者数が1,000人以下の個人事業者が、その設備を指定事業に使用した場合が対象となる
（対象期間）
平成29年4月1日から平成33年3月31日まで
（設備要件）
160万円以上及び10年以内に販売開始された太陽光発電設備。旧モデルと比較し経営力の向上に資するものの指標が年平均１％以上向上している設備
（指定事業）
農業·沿海運輸業·専門·技術サービス業·林業·内航船舶貸渡業·宿泊業·漁業·倉庫業·飲食サービス業·水産養殖業·港湾運送業·生活関連サービス業·鉱業·こん包業·映画業·建設業·郵便業·教育·製造業·卸売業·学習支援業·ガス業·小売業·医療·情報通信業·損害保険代理業·福祉業·一般旅客自動車運送業·不動産業·協同組合·道路貨物運送業·物品賃貸業·サービス業·海洋運輸業·学術研究
固定資産税の特例
設備の固定資産税が3年間にわたり
1/2に軽減
中小企業経営強化税制
即時償却もしくは
税額控除を10％又は7％
※税制優遇に関する詳細は税理士に確認下さい。
お気軽に無料でお試しいただけます
サイトからお問い合わせか、お電話にて受付いたします。
・太陽光発電システムを設置する場所の図面など
・過去12カ月分の電気料金等請求書
送信頂いた情報を基にシミュレーションを作成し、弊社営業スタッフがご提案に伺います。
電力需給契約と設置工事の契約時、無料で電力メーターの交換を致します。（メーター交換は無料です）。
設置工事を行い、完成です！
設置完成後も定期メンテナンスや10年間の製品保証がありますので、ご安心ください。
20年間安定収入
定期メンテナンス
10年間製品保証
お気軽に無料でお試しいただけます
※新電力への変更による電気料金削減効果はお客様の現在の電力契約によって異なります。
※屋根が古く太陽光パネル設置に向かない状態の場合は販売をお断りする事があります。
※太陽光パネルの設置場所が電力消費地（会社敷地）に近い場合は土地への設置が可能な場合もあります。
