電気代削減をご検討中の企業様へ

ソーラーデポの
自家消費型太陽光発電システムで
経費削減しませんか?

10年未満の早期投資回収

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  • 初期投資ゼロで太陽光システムを導入したい
  • 電気代コストが高くなんとか減らしたい
  • 災害等による停電に備える必要がある
  • 会社敷地内の空き地を有効活用したい
  • 省エネ法の対応でエネルギー消費を抑えたい

そんなお悩みを抱えている方は
是非お問合せください!

『ソーラーデポ』なら解決できます!

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自家消費型の太陽光発電とは

  • 今までは、必要な電力は全て電力会社から購入していました。
  • これからは・・・
  • 太陽光発電の電気を使い、足りない分を電力会社から購入

自家消費発電システムの
価格例

電気代削減セット(電気代削減 + 停電時に太陽光発電をしている間だけ電力を確保)

  • 設置可能面積が300㎡の場合 780万円

  • 設置可能面積が300㎡の場合 930万円

電気代削減・簡易停電対策セット (電気代削減 + 蓄電池による停電時の最低限の電力を確保)

  • 設置可能面積が600㎡の場合 1500万円

  • 設置可能面積が600㎡の場合 1650万円

※年間削減額は従量料金17円+再エネ賦課金2.95円にて計算
※設置環境が特殊な場合は追加費用が必要となります

自家消費型太陽光発電システムの
発電コスト

自家消費型太陽光システムを25年間使用した場合 25年の運用で、1キロワットあたり6.8円に。(20年の運用でも8.2円に)

なぜ自家消費型太陽光発電が
注目を浴びているか

FIT単価と買電価格が逆転しているため

FIT単価の下落と電気代上昇により、2017年度はほぼ同一価格に。今後は売電ではなく自家消費した方が経済的メリットが大きい。

FIT単価と電気代の推移

長期的な電気代上昇が見込まれるため

再エネ導入が進み再エネ賦課金が高騰。今後も電気代上昇が続くと思われる。


電気代上昇の推移

自家消費型太陽光発電のメリット

1.電気代の削減

  • 自社で発電することにより消費&購入する従量料金を
    削減できます
  • 消費量のピークを抑える事で基本料金を下げられます

2.防災対策(BCP)

  • 停電時の事業継続
  • 地域住民の避難場所

3.補助金・税制優遇

  • 生産性特別措置法、中小企業経営強化税制による
    税制優遇
  • 国、地方自治体の補助金

4.遮熱効果・PR活動

  • 屋根の遮熱効果による空調負荷軽減、
    屋根の経年劣化抑制
  • 環境貢献、CSR活動

なぜ「ソーラーデポ」を選ぶのか

圧倒的な低価格

ソーラーデポは太陽光パネルメーカーの直販です。部材金額の半分以上を占めるパネルが卸価格だから初期費用を大幅カット。

新電力で
電気代削減

複数の新電力から一番安いプランを選べます。

太陽光発電システム+電気代削減によりダブルの投資効果。

経験に基づく
提案力

太陽光発電システムを熟知したパネルメーカーだから蓄電池をはじめ様々な提案が可能です。

建設業で太陽光発電部分だけ相談、調達したい企業様、裏方でのお仕事もお受けできます。

事前に知っておくべき注意事項

1.メンテナンスが必要

太陽光発電はメンテナンスフリーのように言われますが必ずメンテナンスは必要です。少なくとも2~3年に一度は正常に稼働しているかの確認が必要です

2.機器の故障(パワーコンディショナー・パネル等)

故障がない機器はありません。パネル、パワコンも一定の確率で故障しますので保証内であれば保証で、保証外であれば自費での代替品購入必要となります

3.自然災害による損壊

自然災害による故障も一定の確率で起こります。太陽光用に保険に加入するか建物に付帯している保険に入るよう保険会社と調整できます

4.施工不良による不具合

太陽光システムの故障の大きな部分を占める原因の一つが施工不良です。
一つの指標として過去の施工実績が多い施工会社を選ぶ等でリスクヘッジできます

自家消費型太陽光発電の税制優遇

自家消費型は税制優遇の対象になります。上手く活用すれば投資効果は更に上がります。

税制優遇の適用条件

(対象法人)
青色申告書を提出する中小企業者等であり、資本金1億円以下の法人(大規模法人に支配されるものを除く)や常時使用者数が1,000人以下の個人事業者が、その設備を指定事業に使用した場合が対象となる

(対象期間)
平成29年4月1日から平成33年3月31日まで

(設備要件)
160万円以上及び10年以内に販売開始された太陽光発電設備。旧モデルと比較し経営力の向上に資するものの指標が年平均1%以上向上している設備

(指定事業)
農業·沿海運輸業·専門·技術サービス業·林業·内航船舶貸渡業·宿泊業·漁業·倉庫業·飲食サービス業·水産養殖業·港湾運送業·生活関連サービス業·鉱業·こん包業·映画業·建設業·郵便業·教育·製造業·卸売業·学習支援業·ガス業·小売業·医療·情報通信業·損害保険代理業·福祉業·一般旅客自動車運送業·不動産業·協同組合·道路貨物運送業·物品賃貸業·サービス業·海洋運輸業·学術研究

生産性向上特別措置法

固定資産税の特例

設備の固定資産税が3年間にわたり
1/2に軽減

中小企業等経営強化法

中小企業経営強化税制

即時償却もしくは
税額控除を10%又は7%

※税制優遇に関する詳細は税理士に確認下さい。

シミュレーション例

倉庫(神奈川) 工場(神奈川) 工場(福岡)
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    ・太陽光発電システムを設置する場所の図面など

    ・過去12カ月分の電気料金等請求書

  • ご提案

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    送信頂いた情報を基にシミュレーションを作成し、弊社営業スタッフがご提案に伺います。

  • ご契約

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    ご契約

    電力需給契約と設置工事の契約時、無料で電力メーターの交換を致します。(メーター交換は無料です)。

  • 設置工事

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    設置工事

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    設置完成後も定期メンテナンスや10年間の製品保証がありますので、ご安心ください。

    20年間安定収入

    定期メンテナンス

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※新電力への変更による電気料金削減効果はお客様の現在の電力契約によって異なります。

※屋根が古く太陽光パネル設置に向かない状態の場合は販売をお断りする事があります。

※太陽光パネルの設置場所が電力消費地(会社敷地)に近い場合は土地への設置が可能な場合もあります。

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