太陽光発電はどういった国で実施されているの?

コラム
2019年10月1日

太陽光発電は、自然環境改善のために日本だけでなく、世界中で注目されています。風力発電に次いで発電量も多くなっており、加速が進んでいます。そこで海外ではどんな国で太陽光発電が盛んに行われているのか疑問が生じませんか?

今回の記事では、太陽光発電が盛んに導入されている国について解説します。

この記事を読むことで、「太陽光発電が多く導入されている国」「各国での太陽光発電について」「大手企業が参加する太陽光発電に関する計画」「日本ではどれだけ太陽光発電が進んでいるか」といった知識を身につけられます。

どんな国で太陽光発電が進んでいるのか

2000年代の初期では、各国太陽光発電の導入量がほぼ同じでした。2000年代を過ぎると、ヨーロッパを中心に世界中で太陽光発電が導入されていきます。

なお、太陽光による発電量は2005年では190万kWでしたが、2013年には4,300万kWとなっており、およそ22倍も増加しました。これは再生可能エネルギーに関する政策を研究している機関「REN21」によって作成された「自然エネルギー世界白書」で明らかになっています。

現在、太陽光発電が盛んに導入されているのは、「ドイツ」「イタリア」「中国」です。最近では、太陽光発電設備の導入量増加につれて設置コストが低価格化されたため、発展途上国での導入も進められています。

ドイツでの太陽光発電

再生可能エネルギー先進国と言われているドイツでは、太陽光発電の導入が世界でもっとも進んでいます。2014年の時点で約21.5%という圧倒的な普及率、約38GWもの発電量を誇っています。2000年に固定買取制度(FIT法)も導入済みです。

とくに多くの太陽光発電所が設置されているのは、農家が多く広い土地があるバイエルン州のアウトバーン沿いです。大規模なものだけでなく、農家の住む住宅や資材を保管している倉庫の屋根にも太陽光設備が設置されています。

また、ババリアン地方では、2009年に稼動を始めた広大な太陽光発電システムが設置されており、出力は最大54MWです。

中国での太陽光発電

中国はドイツの次に太陽光発電の導入が進んでいる国です。2012年までドイツについで太陽光発電が加速していたのはイタリアでした。中国は2014年にドイツに次ぐ、太陽光発電先進国となります。

中国の太陽光発電量は2014年時点で約28GWあり、普及率は約15.8%です。

2014年の再生可能エネルギーの導入量は太陽光発電がもっとも伸び率が大きくなっています。中国も導入量を底上げする国のひとつとなっています。中国の導入量が急激に増えた理由としては、太陽光発電設置コストが低くなったことが挙げられます。

スイスやスペインの大手企業が参加するデゼルサック計画とは

「デゼルサック計画」は、スイスの大手企業「ABB」やドイツの「ミュンヘン再保険グループ」、スペインの「アベンゴア・ソーラール」などの計12社が参加するプロジェクトです。

この計画では、2050年にヨーロッパの電力の15%を太陽光発電を含む再生可能エネルギー
ーでまかなうことが目的です。また、発電所が設置されている周辺の国に対し、電力を供給することも挙げられています。

サハラ砂漠などの広大な土地を利用して設置するため、太陽光発電設備としては最大級のものとして認識されています。長い距離に渡り設置される太陽光を集めるための放射面鏡は、常に動き続ける太陽に合わせて動作。

風力発電などにより発電された電力をデゼルサックの送電網に送り込むことが可能なので、ほかの再生可能エネルギーとの連携も可能です。太陽光発電以外で発電した電気をヨーロッパに送ることができます。

ただ、デゼルサック計画では設置するにあたり、費用が多く必要なことや発電所を設置する周辺の国の政治的な問題があります。

日本の太陽光発電はどこまで進んでいるの?

日本の太陽光発電は、2014年時点でドイツ、中国に次ぐ13%という普及率を誇っています。発電量は約23GWです。

中国と同じく、太陽光発電設備の低価格化が急激な導入量増加の背景と考えられています。日本においては電力供給の不安も理由として挙げられます。また、固定買取制度の導入も太陽光発電事業を加速させた理由です。

日本は導入量は3位となっていますが、2014時点の1年辺りの導入率は1位となっています。ドイツなどの国では、すでに太陽光発電が多く導入されているために導入率が上がらないことが理由です。

(画像はPixabayより)

まとめ

海外では太陽光発電がどれだけ進んでいるのか理解できましたか?日本に限らず、太陽光発電設備の低価格化や固定買取制度の導入などによって、多くの国で導入量が高くなっています。今後の太陽光発電の動きを知るためには、日本だけでなく世界規模で行われている計画などについても考えることが重要です。