自家消費型太陽光システムは補助金を先ず頼らずに計画するべき

自家消費
2021年1月20日

こんにちは。太陽光システムのプロ集団ソーラーデポです。

自家消費の太陽光システムを導入して電気代削減や防災対策を計画している法人・企業様は増えています。ソーラーデポでもここ数年の問合せ数は毎年増加しています。

その中でたまにあるのですが、補助金が通ればやるという計画のケースです。もちろん自家消費の様な大きな金額の設備投資はコスト管理が非常に重要ですので補助金を使うのはごく自然な事です。

ただ補助金は必ず採択されるわけではありません。内容によっては通りませんし、採択率の悪い年ですと50%以下となり、要は補助金を得られない事の方が多いという事です。

自家消費の目的が電気代削減でも防災対策でも、検討されている企業様はその対策が必要だから検討をされていると思います。従って役所の判断によってやる、やらないを決める事ではありません。従って補助金の有無に関わらず必要ならやるべきなのです。

また自家消費システムの販売・施工を行っている企業の多くは投資回収シミュレーションに補助金を考慮した場合の数字を入れている事がありますが、これも上記の理由から先ずは無いものとして考えるべきです。役所のさじ加減一つで左右されるものを前提にするべきではないからです。

ではどうすればよいか。それは補助金がなくても投資回収がしっかり10年以内に収まる業者を探す事です。その上で補助金が運よくもらえたら・・・という動きが理想的です。

ソーラーデポはパネルメーカ―ですので部材が卸売り価格レベルで提供できるため自家消費システムの投資回収が10年以下にできます。もちろん自家消費に不利な設置環境のお客様はどうしても10年以上の投資回収になりますが、通常は10年以下は達成可能です。

補助金を使わなくとも費用を抑えて10年以内の回収ができる自家消費システムをお探しの場合はソーラーデポでご相談ください。

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